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アイテム
東京電力福島第一原発事故の前後における福島県肥満傾向児の変動(第3報)
https://doi.org/10.20645/00000545
https://doi.org/10.20645/0000054584110a5c-5d14-4576-a84b-67eb370ad3bd
| 名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
|---|---|---|
東京電力福島第一原発事故の前後における福島県肥満傾向児の変動(第3報) (1.5 MB)
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.png)
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| Item type | [ELS]紀要掲載論文等 / Departmental Bulletin Paper(1) | |||||||||
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| 公開日 | 2016-12-13 | |||||||||
| タイトル | ||||||||||
| タイトル | 東京電力福島第一原発事故の前後における福島県肥満傾向児の変動(第3報) | |||||||||
| 言語 | ja | |||||||||
| 言語 | ||||||||||
| 言語 | jpn | |||||||||
| キーワード | ||||||||||
| 言語 | ja | |||||||||
| 主題Scheme | Other | |||||||||
| 主題 | 東京電力福島第一原発事故 | |||||||||
| キーワード | ||||||||||
| 言語 | ja | |||||||||
| 主題Scheme | Other | |||||||||
| 主題 | 福島県 /肥満傾向児 | |||||||||
| 資源タイプ | ||||||||||
| 資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||||||
| 資源タイプ | departmental bulletin paper | |||||||||
| ID登録 | ||||||||||
| ID登録 | 10.20645/00000545 | |||||||||
| ID登録タイプ | JaLC | |||||||||
| 雑誌書誌ID | ||||||||||
| 収録物識別子タイプ | NCID | |||||||||
| 収録物識別子 | AA12591770 | |||||||||
| タイトルよみ | ||||||||||
| タイトル | トウキョウ デンリョク フクシマ ダイイチ ゲンパツ ジコ ノ ゼンゴ ニ オケル フクシマケン ヒマン ケイコウジ ノ ヘンドウ ダイ3ホウ | |||||||||
| 言語 | ja-Kana | |||||||||
| 著者 |
安江, 俊二
× 安江, 俊二
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| カテゴリ | ||||||||||
| 内容記述タイプ | Other | |||||||||
| 内容記述 | 論文 | |||||||||
| 要旨 | ||||||||||
| 内容記述タイプ | Other | |||||||||
| 内容記述 | 東京電力福島第一原子力発電所事故による放射性物質汚染により、福島県内の放射線量の高い地域では、安全のために学童の屋外活動が制限された。福島県内の肥満傾向児出現率が原発事故前（平成22年度）から平成25年度に渡ってどのように変動したか、その実態を解析し前報5,6)にて報告した。本報では、前報に引き続いて、平成26年度福島県肥満傾向児出現率がどのように変動したか、その実態を解析した。都道府県別肥満傾向児出現率（男女計）1,2,3,4)から、福島県の各年齢（5歳～17歳）における肥満傾向児出現率（男女計）の高い順に全国順位3位以内の年齢の数をピックアップして、各年度間の出現率を比較した。平成22年度は、1位（1）、2位（2）、3位（2）であったが、平成24年度は、 1位（7）、2位（2）、3位（なし）と大きく上昇した。平成26年度は、 1位（6）、2位（3）、3位（1）と高い全国順位の状態が継続していた。男児および女児においても同様な傾向を示した。平成26年度福島県肥満傾向児出現率（男女計、男児、女児）において、平成22年度出現率に対する各年齢別の倍率表示のグラフから、いずれも次のような傾向がみられた。・5歳から13歳において、原発事故前の平成22年度出現率に対して、高い倍率を示した。・14歳から17歳においては、平成22年度出現率に対して増減しながら推移していた。・全体的な傾向として若年齢の方が、平成22年度出現率に対して、より高い倍率を示した。平成26年度肥満傾向児出現率において、平成22年度より高い値を示した5歳から13歳の年齢層をグループとして、統計的に三元配置分散分析により解析したところ下記のことが明らかになった。福島県肥満傾向児出現率について、各年度間を比較したところ、男女計、男児、女児の全てのグループにおいて、平成26年度出現率が原発事故前の平成22年度より有意に高い値を示した。平成24年度、平成25年度、平成26年度の各年度間には有意な出現率の差が認められなかった。東日本大震災で大きな被害を受けた岩手県および宮城県においては、震災後に肥満傾向児出現率の有意な上昇はみられなかった。これらの結果から、福島県においては、原発事故の放射性物質汚染による学童の屋外活動等の制限が原因で肥満傾向児出現率が上昇し、平成26年度においても高い肥満傾向児出現率が続いていることが明らかになった。 | |||||||||
| 言語 | ja | |||||||||
| 書誌情報 |
ja : 会津大学短期大学部研究紀要（CD-ROM版） en : Bulletin of Junior College Division, the University of Aizu 号 73, p. 1-32, 発行日 2016-03-25 |
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| 出版社 | ||||||||||
| ja | ||||||||||
| 会津大学短期大学部 | ||||||||||
| URL | ||||||||||
| 識別子 | http://www.jc.u-aizu.ac.jp/research/activity/2016/r-01.pdf | |||||||||
| 識別子タイプ | URI | |||||||||
